リハビリ型デイサービスと通常のデイサービスの違いや、リハビリ型デイサービスを開業するまでの流れについて解説します。リハビリ型デイサービスを提供するためには、様々な準備や手続きが必要となりますが、計画性と正確な情報収集を行うことで、運営を円滑に行うことができます。

リハビリ型デイサービスとは

リハビリ型デイサービスとは、身体や認知機能などの障害を抱えた方が、日中に専門のスタッフによるリハビリや機能訓練を受けながら、社会生活や自立生活を送るための支援を提供するサービスです。

具体的には、理学療法や作業療法、言語聴覚士などの専門スタッフが患者さん一人ひとりに合わせたリハビリや訓練プログラムを作成し、運動機能や認知機能、コミュニケーション能力などの向上を支援します。また、日常生活で必要な能力を身につけるためのトレーニングや、外出支援、趣味活動なども提供されます。

リハビリ型デイサービスは、介護保険のサービスの一つとして位置づけられており、介護保険の要介護度に応じて利用することができます。身体や認知機能に不安のある方や、日中の過ごし方に悩んでいる方にとって、リハビリ型デイサービスは有効な支援手段の一つです。

リハビリ型デイサービスと通常のデイサービスの違い

リハビリ型デイサービスと通常のデイサービスの違いは、主に以下の点にあります。

対象となる利用者の違い

リハビリ型デイサービスは、身体や認知機能などの障害を抱えた方を対象にしたサービスであり、専門スタッフによるリハビリや機能訓練を中心に提供されます。一方、通常のデイサービスは、高齢者や障害のない方を対象にしたサービスで、趣味や交流などの日常生活支援を中心に提供されます。

提供されるサービスの内容の違い

リハビリ型デイサービスでは、理学療法や作業療法、言語聴覚士などの専門スタッフによるリハビリや訓練が提供されます。一方、通常のデイサービスでは、趣味や運動、食事などの日常生活に必要なサポートが提供されます。

施設の設備や環境の違い

リハビリ型デイサービスでは、身体障害者用トイレやリハビリ用具などが整備された施設で、障害を抱えた方がスムーズに利用できるように配慮されています。一方、通常のデイサービスでは、高齢者向けの設備や環境が整備されています。

費用の違い

リハビリ型デイサービスは、介護保険のサービスの一つとして位置づけられているため、介護保険の要介護度に応じた自己負担額がかかります。一方、通常のデイサービスは、自己負担額がかかる場合がありますが、介護保険外のサービスであるため、一般的に費用は高くありません。

以上のように、リハビリ型デイサービスと通常のデイサービスは、対象となる利用者、提供されるサービスの内容、施設の設備や環境、費用などが異なる点があります。

リハビリ型デイサービス開業までの流れ

リハビリ型デイサービスを開業するには、以下のような流れがあります。

①開業計画の策定

開業前には、ビジネスプランの策定が必要です。需要調査や市場調査を行い、利用者のニーズや競合環境を分析し、開業するためのビジネスモデルを構築します。また、予算や人員配置、営業戦略なども検討し、事業計画を作成します。

②所要の手続きの準備

開業には、さまざまな手続きが必要です。具体的には、開業届の提出や建築確認申請、保健所への届け出などがあります。また、介護保険法に基づく届出も必要です。これらの手続きには、開業のタイミングや場所によって異なる要件がありますので、事前に確認が必要です。

③人材の確保

リハビリ型デイサービスは、専門スタッフによるリハビリや訓練が中心のサービスであるため、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの専門職が必要です。また、介護職員や事務職員など、運営に必要な人材も確保する必要があります。求人広告を出し、選考や面接を行い、優秀な人材を採用することが大切です。

④施設の整備

リハビリ型デイサービスには、身体障害者用トイレやリハビリ用具などが整備された施設が必要です。また、設備や備品の調達、清掃などの準備も必要です。

⑤地域のケアマネージャーや地域包括支援センターへの開業の周知

リハビリ型デイサービスは、介護保険法に基づくサービスのため、地域のケアマネージャーや地域包括支援センターに開業の周知をする必要があります。また、周知した上で、地域との連携や協力を図ることで、利用者のニーズに合わせたサービス提供が可能となります。

⑥開業前の最終確認

開業前には、予定通りのスケジュールで事業を開始できるかどうかを最終確認する必要があります。すべての手続きや施設の整備が完了しているか、スタッフが正式に採用されているか、介護保険法に基づく届出が完了しているかなどを確認し、開業に向けて準備を整えます。

まとめ

リハビリ型デイサービスを開業するには、多くの準備や手続きが必要となります。物品や設備の整備、スタッフの確保、介護保険法に基づく届出の提出、地域のケアマネージャーや地域包括支援センターへの周知などがその一例です。事業計画の策定から開業後のサービスの改善まで、運営を円滑に行うためには、計画性と正確な情報収集が欠かせません。